- 【西川ゴム工業（5161）の将来性】北米黒字化・EVシフト・高配当で企業価値は高まるのか？
- 西川ゴム工業はどのような会社なのか
- 自動車用シール材とは何か
- シール材の製造が簡単ではない理由
- 2026年3月期決算の概要
- 注目ポイント① 北米事業が黒字化
- 北米黒字化が重要な理由
- 注目ポイント② 国内トップクラスのシェア
- 独立系メーカーであることの強み
- 注目ポイント③ EV時代でも需要がなくなりにくい
- EVで静粛性が重要になる理由
- EV向け高付加価値製品の可能性
- 注目ポイント④ 東南アジア事業の高収益性
- 注目ポイント⑤ 政策保有株式の売却
- 注目ポイント⑥ 強固な財務基盤
- 豊富な現金をどう使うか
- 注目ポイント⑦ DOE8％を目安とする配当政策
- 自社株買いも積極的
- 2027年3月期業績予想
- 原材料価格と価格転嫁
- 営業利益率10％への挑戦
- 欧州メーカー向け受注の可能性
- 2030年グローバル中長期経営計画
- 西川ゴム工業の強み
- 最大のリスク
- テンバガーの可能性
- 今後見るべきポイント
- 総合評価
- まとめ
【西川ゴム工業（5161）の将来性】北米黒字化・EVシフト・高配当で企業価値は高まるのか？
西川ゴム工業（5161）は、自動車のドアや窓まわりに使用されるシール材を主力とする独立系自動車部品メーカーです。
自動車用ドアシール製品では国内トップクラスのシェアを持ち、トヨタ、ホンダ、マツダ、日産など、国内主要自動車メーカーへ製品を供給しています。
シール材は目立ちにくい部品ですが、車内への雨水、風、音、ほこりの侵入を防ぎ、自動車の快適性と品質を支える重要部品です。
自動車業界では電気自動車への転換が進んでいますが、ドア、窓、ボディーの隙間を密閉する機能は、エンジン車でもEVでも必要です。
むしろEVではエンジン音が小さくなるため、これまで聞こえにくかった風切り音やロードノイズが目立ちやすくなります。
そのため、高い静粛性や気密性を実現するシール材の重要性は、EV時代にさらに高まる可能性があります。
2026年3月期は、北米事業の黒字転換、原価低減、生産性向上、政策保有株式の売却益などが寄与し、売上高、経常利益、純利益が過去最高を更新しました。
特に北米事業は、前年の営業赤字から17.8億円の営業黒字へ転換し、全社利益改善の最大の要因となっています。
一方、2027年3月期は世界的な自動車生産台数の減少、原材料価格、関税や通商政策の不透明感などを背景に、減収減益を見込んでいます。
短期的には自動車市場の変動を受けやすいものの、高い市場シェア、強固な財務基盤、高配当、自社株買い、EV向け高付加価値製品など、中長期で評価できる材料を持つ企業です。
本記事では、西川ゴム工業の事業内容、シール材の役割、北米事業、EVとの関係、財務、株主還元、成長戦略、リスクについて詳しく解説します。
西川ゴム工業はどのような会社なのか
西川ゴム工業は1934年に創立され、広島県を本拠地として自動車用シール材の製造・販売を行ってきた企業です。
現在は日本だけでなく、米国、メキシコ、中国、タイ、インドネシア、英国、インドなどにも事業拠点を持っています。
主な事業は、以下の2つです。
- 自動車用部品事業
- 一般産業資材事業
売上高の約97％を自動車用部品事業が占めており、一般産業資材事業は約3％です。
主力製品には、以下があります。
- ドアウェザーストリップ
- ドアアウターシール
- グラスランチャンネル
- コンバーチブルヘッダー
- オープンカー用シール部品
一般産業資材事業では、自動車用部品で培ったゴム発泡技術や成形技術を活用し、建築用ガスケットや化粧用パフなども展開しています。
自動車用シール材とは何か
自動車用シール材とは、ドア、窓、トランク、ルーフなどの隙間を密閉するゴム製の部品です。
主な役割は、以下のとおりです。
- 雨水の侵入防止
- ほこりの侵入防止
- 風切り音の低減
- 車外騒音の遮断
- 車内の気密性向上
- ドア開閉時の衝撃緩和
- 振動の抑制
自動車の外からは見えにくい部品ですが、乗員が感じる快適性や高級感へ大きな影響を与えます。
例えば、ドアを閉めたときの音や感触、雨の日の水密性、高速道路での静粛性などには、シール材の性能が関係しています。
高級車ほど静粛性やドアの閉まり方が重視されるため、シール材にも高い設計力と製造精度が求められます。
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シール材の製造が簡単ではない理由
自動車用シール材は、一見すると細長いゴム部品に見えます。
しかし、車種ごとにドアや窓の形状が異なるため、製品には複雑な設計と高い加工精度が必要です。
シール材には、以下の性能を同時に満たすことが求められます。
- 柔らかさ
- 耐久性
- 耐熱性
- 耐寒性
- 耐候性
- 復元性
- 軽量性
- 静粛性
柔らかすぎると密閉性能が低下し、硬すぎるとドアが閉まりにくくなります。
また、夏の高温や冬の低温、雨、紫外線に長期間さらされても性能を維持しなければなりません。
自動車メーカーが求める品質基準を満たし、車両の設計段階から共同開発できる技術力が必要です。
長年にわたる納入実績と品質への信頼が、新規企業にとって高い参入障壁となっています。
2026年3月期決算の概要
2026年3月期の連結業績は、以下のとおりです。
- 売上高：1,221.3億円
- 営業利益：90.5億円
- 経常利益：111.8億円
- 親会社株主に帰属する当期純利益：109.6億円
売上高は前期比1.2％増、営業利益は23.6％増となりました。
経常利益は46.9％増、純利益は176.9％増と大幅に伸びています。
売上高、経常利益、純利益は過去最高となりました。
営業利益の増加には、北米事業の黒字化が大きく寄与しています。
一方、純利益には政策保有株式の売却益という一時的な利益も含まれているため、翌期以降も同じ水準の利益が続くとは限りません。
注目ポイント① 北米事業が黒字化
2026年3月期の北米事業は、以下の業績となりました。
- 売上高：476.4億円
- 営業利益：17.8億円
- 営業利益率：3.7％
前年は営業赤字でしたが、2026年3月期は17.8億円の黒字へ転換しました。
前年からの利益改善額は約19億円となり、全社の営業増益を支える最大の要因です。
北米事業では、メキシコ工場を中心に原価改善、生産性向上、不良削減、工程改善などを進めました。
自動車部品メーカーは、受注量が多くても、生産効率が低いと利益を確保できません。
特に海外工場では、以下の問題が利益を圧迫することがあります。
- 人件費上昇
- 不良品の増加
- 生産ライン停止
- 物流費上昇
- 稼働率不足
- 現地管理体制の不備
西川ゴム工業は、現地工場の生産工程や原価構造を見直し、北米事業を黒字化しました。
短期的な売上増だけではなく、現場改善によって利益体質を変えた点は高く評価できます。
北米黒字化が重要な理由
北米は西川ゴム工業にとって、日本に並ぶ重要な事業地域です。
売上高476.4億円は、日本事業の557.9億円に次ぐ規模です。
これまで北米事業の利益率が低い状態では、売上規模が大きいにもかかわらず全社利益へ十分に貢献できませんでした。
北米の営業利益率が1ポイント改善するだけでも、単純計算では約4.7億円の利益改善につながります。
現在の営業利益率3.7％が5％、7％へ上昇すれば、全社利益への影響は大きくなります。
今後は、黒字化できたかだけでなく、営業利益率を継続的に高められるかが重要です。
注目ポイント② 国内トップクラスのシェア
西川ゴム工業は、自動車用ドアシール製品分野で国内トップクラスのシェアを持っています。
日本車への同社製品の装着シェアは、以下のとおりです。
- 国内：44％
- 北米：37％
- 東アジア：29％
- 東南アジア：38％
国内では、日本車の約4割に同社製品が装着されている計算になります。
北米や東南アジアでも高い装着シェアを確保しており、国内だけの部品メーカーではありません。
取引先別の売上比率は、以下のようになっています。
- トヨタ：27％
- ホンダ：20％
- マツダ：13％
- 日産：12％
- その他：28％
複数の自動車メーカーと取引しているため、特定メーカーだけに完全依存しているわけではありません。
一方、トヨタとホンダだけで売上高の約47％を占めるため、主要顧客の生産計画や販売動向には注意が必要です。
独立系メーカーであることの強み
自動車部品メーカーには、特定の自動車メーカー系列に属する企業と、複数のメーカーと取引する独立系企業があります。
西川ゴム工業は独立系であり、トヨタ、ホンダ、マツダ、日産などへ幅広く製品を供給しています。
独立系であることには、以下のメリットがあります。
- 複数メーカーの車種へ採用される可能性
- 特定メーカーへの依存を分散できる
- 異なるメーカーの要求から技術を蓄積できる
- 海外メーカーへ販路を広げやすい
各自動車メーカーが求める品質や設計思想は異なります。
複数メーカーとの共同開発で蓄積したノウハウは、新規案件を獲得するうえで競争力になります。
注目ポイント③ EV時代でも需要がなくなりにくい
自動車部品メーカーを分析する際には、その製品がEVでも必要かを考えることが重要です。
エンジン、燃料タンク、排気系部品などは、EVへの移行によって需要が減少する可能性があります。
一方、ドア、窓、トランク、ボディーはEVにも存在します。
そのため、ドアシールやグラスランチャンネルなどは、動力源がエンジンからモーターへ変わっても必要です。
西川ゴム工業の製品は、EVシフトによって直ちに市場が消滅する種類の部品ではありません。
これは、自動車部品業界の中で大きな安心材料です。
EVで静粛性が重要になる理由
エンジン車では、走行中にエンジン音や排気音が発生します。
これらの音によって、風切り音やタイヤから伝わるロードノイズが目立ちにくくなります。
EVはモーターで走行するため、低速域ではエンジン車より静かです。
その結果、これまでエンジン音に隠れていた以下の音が乗員に聞こえやすくなります。
- ドアまわりの風切り音
- タイヤと路面の摩擦音
- 車体の振動音
- 内装部品のきしみ音
自動車メーカーがEVの快適性や高級感を高めるには、ドアや窓まわりの密閉性能を改善する必要があります。
高性能シール材の需要は、EV普及によって減るのではなく、性能要求がより高くなる可能性があります。
EV向け高付加価値製品の可能性
EV向けでは、単に既存のシール材を供給するだけでなく、より高い性能を持つ製品への需要が期待できます。
求められる性能には、以下があります。
- 高い遮音性能
- 車体軽量化
- 空気抵抗の低減
- 耐久性向上
- 部品点数削減
- リサイクル性
特にEVでは、航続距離を伸ばすために車体軽量化が重要です。
シール材を軽量化しながら、遮音性や気密性を高めることができれば、製品単価や付加価値を引き上げられる可能性があります。
今後はEVへの採用車種数だけでなく、高付加価値製品の売上比率に注目する必要があります。
注目ポイント④ 東南アジア事業の高収益性
2026年3月期の東南アジア事業は、以下の業績となりました。
- 売上高：121.8億円
- 営業利益：24.3億円
- 営業利益率：20.0％
営業利益率20％は、他の地域と比べて非常に高い水準です。
日本の営業利益率は7.1％、北米は3.7％、東アジアは4.6％であり、東南アジア事業の収益性が際立っています。
東南アジアでは、日本車メーカーが高い市場シェアを持つ国が多く、西川ゴム工業の顧客基盤と相性が良いと考えられます。
今後、タイやインドネシアなどで自動車生産が拡大すれば、同社の売上成長につながる可能性があります。
一方、営業利益率は前年から低下しており、高収益を維持できるかを確認する必要があります。
注目ポイント⑤ 政策保有株式の売却
西川ゴム工業は、資本効率の改善に向けて政策保有株式の売却を進めています。
2026年3月期には、政策保有株式の売却益約44億円を計上しました。
政策保有株式とは、取引関係の維持などを目的に企業が保有する他社株式です。
近年は、株式を保有する合理性や資本効率が重視され、上場企業に売却を求める流れが強まっています。
政策保有株式を売却するメリットには、以下があります。
- 現金を確保できる
- 株価変動リスクを減らせる
- 資本効率を改善できる
- 配当や自社株買いへ資金を使える
- 成長投資へ振り向けられる
売却益は一時的な利益であるため、本業の実力とは分けて考える必要があります。
一方、売却資金を株主還元や設備投資へ効率的に使えば、企業価値向上につながります。
注目ポイント⑥ 強固な財務基盤
2026年3月期末の主な財務数値は、以下のとおりです。
- 総資産：1,473.6億円
- 純資産：923.3億円
- 自己資本比率：59.6％
- 現金及び預金：519.2億円
- 有利子負債：241.8億円
- 営業キャッシュフロー：122.1億円
現預金が有利子負債を約277億円上回っており、実質的にはネットキャッシュ企業です。
自動車部品メーカーは、工場、生産設備、金型、研究開発などに多額の資金が必要です。
十分な現金を持つ企業は、不況時にも設備投資や研究開発を継続しやすくなります。
また、金利上昇や取引先の生産調整にも対応しやすく、財務面での安定性は高いと評価できます。
豊富な現金をどう使うか
現金を多く持つことは安全性につながりますが、保有するだけでは資本効率が低下します。
今後は、519億円を超える現預金をどのように活用するかが重要です。
考えられる使い道には、以下があります。
- 自社株買い
- 増配
- 生産設備の自動化
- 海外工場の改善
- EV向け製品開発
- 欧州メーカー向け営業強化
- 新規事業やM&A
株主還元と成長投資をバランスよく進め、営業利益率やROEを高められるかが企業価値向上のカギです。
注目ポイント⑦ DOE8％を目安とする配当政策
西川ゴム工業は、DOEを基準とした配当方針を採用しています。
DOEとは、株主資本配当率のことで、株主資本に対してどの程度の配当を支払うかを示す指標です。
同社はDOE8％程度を目安としています。
2027年3月期の年間配当予想は、1株当たり184円です。
利益に対する割合を見る配当性向とは異なり、DOEは株主資本を基準にするため、単年度の利益変動があっても配当を安定させやすい特徴があります。
自動車市場の変動によって利益が一時的に減少しても、強固な財務基盤を背景に一定の配当を維持できる可能性があります。
自社株買いも積極的
西川ゴム工業は、約240万株、総額約74億円規模の自己株式取得も実施しました。
取得株数は発行済株式数の約6％に相当します。
自社株買いには、以下の効果があります。
- 1株当たり利益の増加
- 1株当たり純資産の増加
- 需給改善
- 余剰資金の株主還元
- 株価が割安という経営判断の表明
政策保有株式を売却し、その資金の一部を自社株買いや配当へ回す動きは、資本効率改善を意識した経営と評価できます。
今後も継続的な自社株買いが行われるかが注目されます。
2027年3月期業績予想
会社は2027年3月期について、以下の業績を予想しています。
- 売上高：1,180億円
- 営業利益：75億円
2026年3月期の売上高1,221.3億円、営業利益90.5億円から減収減益となる計画です。
減益要因として、以下が想定されています。
- 世界の自動車生産台数減少
- 主要顧客の生産調整
- 原材料価格上昇
- 価格転嫁の遅れ
- 米国の関税政策
- 人件費上昇
- 開発・人的資本投資
2026年3月期は北米黒字化による改善効果が大きかったため、翌期はその反動もあります。
また、政策保有株式売却益のような一時利益がなくなることで、純利益は大きく減少する可能性があります。
原材料価格と価格転嫁
自動車用シール材には、天然ゴム、合成ゴム、樹脂、金属部品などが使用されます。
原油価格、為替、物流費などが上昇すると、材料コストが増加します。
自動車部品メーカーは、材料価格が上昇しても、すぐに販売価格へ転嫁できるとは限りません。
自動車メーカーとの価格交渉には時間がかかり、コスト上昇分を完全に回収できない場合があります。
今後は、以下の点を確認する必要があります。
- 原材料価格の推移
- 顧客との価格交渉
- 価格転嫁率
- 材料使用量の削減
- 製造歩留まりの改善
値上げだけに頼らず、生産工程の改善や材料の軽量化によって原価を下げることが重要です。
営業利益率10％への挑戦
2026年3月期の連結営業利益率は7.4％です。
会社は、原価低減、生産性向上、高付加価値製品の拡販によって、営業利益率10％を目指しています。
売上高1,200億円規模で営業利益率が7.4％から10％へ改善すれば、営業利益は約120億円まで増加する計算です。
現在の90億円前後から約30億円の利益増加余地があります。
営業利益率改善のためには、以下が重要です。
- 北米利益率の向上
- 工場の自動化
- 不良率の低下
- 材料ロスの削減
- 高付加価値製品の販売
- 価格転嫁
- 低採算製品の見直し
単純な売上拡大よりも、既存事業の利益率改善が株主価値を大きく高める可能性があります。
欧州メーカー向け受注の可能性
現在の売上は日系自動車メーカーが中心です。
今後、欧州、米国、中国などの非日系メーカーへ顧客基盤を広げることができれば、新たな成長機会になります。
欧州自動車メーカーは、静粛性、走行性能、高級感への要求が高く、高性能シール材との相性があります。
非日系メーカー向け受注が増えれば、以下の効果が期待できます。
- 日系メーカー依存の低下
- 海外売上の拡大
- 高付加価値製品の増加
- 欧州EV市場の取り込み
一方、新規メーカーへの採用には長期間の開発、品質評価、設備投資が必要です。
受注発表から売上計上まで時間がかかる点には注意が必要です。
2030年グローバル中長期経営計画
西川ゴム工業は、中長期経営計画を通じて、収益性と資本効率の改善を進めています。
重要な方向性には、以下があります。
- グローバル収益力の向上
- 北米事業の再建
- 高付加価値製品の拡販
- 生産自動化
- 政策保有株式の削減
- 株主還元の強化
- PBR・ROEの改善
北米事業の黒字化や大規模な自社株買いは、計画が実際の行動へ移されていることを示しています。
今後は、営業利益率10％や資本効率目標をどこまで達成できるかが評価のポイントになります。
西川ゴム工業の強み
国内トップクラスの市場シェア
自動車用ドアシール分野で高い装着シェアを持ち、安定した顧客基盤を構築しています。
EVでも必要な製品
動力源が変わってもドアや窓の密閉部品は必要であり、EVシフトによる需要消滅リスクが比較的小さい事業です。
長年の技術蓄積
複雑な形状、材料配合、発泡、成形、接着などに関するノウハウを持っています。
国内外の生産拠点
日本、米国、メキシコ、中国、タイ、インドネシアなどに拠点を持ち、顧客の世界生産へ対応できます。
北米事業の改善
大型事業である北米が黒字化し、今後の利益拡大余地が生まれています。
強固な財務基盤
現預金が有利子負債を大きく上回るネットキャッシュ企業です。
積極的な株主還元
DOE8％を目安とする配当、大規模な自社株買い、政策保有株式の削減を進めています。
最大のリスク
自動車生産台数の減少
シール材の需要は自動車生産台数と連動するため、世界的な生産減少が売上へ影響します。
主要顧客への依存
トヨタ、ホンダ、マツダ、日産などの生産・販売動向に業績が左右されます。
原材料価格の上昇
ゴム、樹脂、金属、物流などのコスト上昇が利益を圧迫する可能性があります。
価格転嫁の遅れ
コスト上昇を販売価格へ反映できなければ、利益率が低下します。
北米事業の再悪化
黒字化した北米事業で、生産トラブルや顧客減産が起きると再び利益が悪化する可能性があります。
関税・貿易摩擦
米国の関税政策や国際的な通商摩擦によって、材料や部品の移動コストが増加する可能性があります。
為替変動
円安は海外利益の円換算額を増やす一方、輸入材料の価格を押し上げる可能性があります。
EVメーカーへの採用競争
新興EVメーカーや海外メーカーへの採用が進まなければ、既存日系メーカー依存が続く可能性があります。
政策保有株式売却益の反動
2026年3月期の純利益には一時利益が含まれるため、翌期は利益が大きく減少する可能性があります。
人的資本・開発費の増加
技術者採用、賃上げ、研究開発を進めることで、短期的に利益率が低下する可能性があります。
テンバガーの可能性
評価：★★☆☆☆
西川ゴム工業は、高い市場シェア、技術力、海外拠点、強固な財務、高配当を持つ優良自動車部品メーカーです。
一方、すでに国内外で一定の事業規模を持ち、主力市場である自動車用シール材も成熟した市場です。
短期間で売上や利益が10倍になる可能性は高くありません。
テンバガーを実現するには、以下のような大きな変化が必要です。
- 非日系自動車メーカーへの大幅な採用拡大
- EV向け高付加価値製品の急成長
- 営業利益率10％を大幅に上回る収益化
- 一般産業資材事業の大型成長
- 新規事業やM&Aによる事業構造の変化
現時点ではテンバガー候補というより、高配当を受け取りながら、利益率改善と資本効率向上を待つ安定型バリュー株として評価する方が適切です。
今後見るべきポイント
① 北米事業の利益率
営業黒字を維持し、営業利益率3.7％からさらに改善できるかが重要です。
② 世界の自動車生産台数
主要顧客の生産計画や販売台数が、同社の売上へ直接影響します。
③ 原材料価格と価格転嫁
材料費上昇を顧客価格へ適切に反映できるかに注目です。
④ EV向け製品の採用
遮音、軽量化、空力性能に優れた高付加価値シール材の受注拡大が重要です。
⑤ 欧州・非日系メーカー向け受注
日系メーカー以外へ顧客基盤を広げられるかが中長期成長を左右します。
⑥ 東南アジアの収益性
営業利益率20％という高収益を維持できるかを確認する必要があります。
⑦ 営業利益率10％への進捗
原価低減、自動化、高付加価値化によって利益率を高められるかが重要です。
⑧ 現金の活用
豊富な現預金を成長投資、増配、自社株買いへどのように配分するかに注目です。
⑨ DOE8％配当の継続性
業績が減益となる中でも年間184円配当を維持できるかが重要です。
⑩ 中長期経営計画
2030年に向けた収益性、ROE、資本効率の改善状況を継続的に確認する必要があります。
総合評価
- 成長期待：★★★☆☆
- テーマ性：★★★☆☆
- 技術力：★★★★☆
- 市場競争力：★★★★★
- 財務安全性：★★★★★
- 株主還元：★★★★★
- 安定性：★★★★☆
- リスク：★★★☆☆
- テンバガー可能性：★★☆☆☆
まとめ
西川ゴム工業は、自動車用ドアシール製品で国内トップクラスのシェアを持つ独立系自動車部品メーカーです。
2026年3月期は売上高1,221.3億円、営業利益90.5億円となり、売上高、経常利益、純利益は過去最高を更新しました。
特に北米事業は、前年の営業赤字から17.8億円の営業黒字へ転換しました。
メキシコ工場を中心とする原価低減、生産効率改善、不良削減などが奏功し、北米だけで約19億円の利益改善となっています。
北米事業は売上高476.4億円と規模が大きいため、今後も利益率が改善すれば、全社利益を大きく押し上げる可能性があります。
国内の日本車への装着シェアは44％、北米37％、東南アジア38％と、高い市場シェアを確保しています。
トヨタ、ホンダ、マツダ、日産など複数の主要メーカーへ供給しており、長年の技術力と品質への信頼が参入障壁になっています。
EVシフトへの耐性も大きな強みです。
ドアや窓のシール材はEVにも必要であり、エンジン音が小さいEVでは風切り音やロードノイズを抑える性能がさらに重要になります。
高い遮音性、軽量性、耐久性を持つ製品を開発できれば、EV向けに製品の付加価値を高められる可能性があります。
財務面では、現金及び預金519.2億円に対し、有利子負債は241.8億円であり、実質的なネットキャッシュ企業です。
自己資本比率も59.6％と高く、自動車市場が一時的に悪化しても耐えられる財務基盤を持っています。
株主還元ではDOE8％程度を目安とし、2027年3月期は年間184円の配当を予定しています。
さらに約74億円規模の自社株買いも実施しており、政策保有株式の売却と合わせて資本効率改善を進めています。
一方、2027年3月期は売上高1,180億円、営業利益75億円と減収減益を見込んでいます。
世界の自動車生産台数、原材料価格、価格転嫁、米国の関税政策、為替変動などには注意が必要です。
また、2026年3月期の純利益には政策保有株式の売却益が含まれるため、翌期の利益減少はある程度避けられません。
今後の重要な確認点は、北米事業の黒字定着、営業利益率の改善、EV向け高付加価値製品、非日系メーカーへの拡販、原材料価格の転嫁、株主還元の継続性です。
西川ゴム工業は、急激な売上成長を狙う小型成長企業ではありません。
しかし、高い市場シェア、EVでも必要とされる製品、海外生産基盤、ネットキャッシュ、高配当、自社株買いという複数の魅力を持っています。
北米事業の改善を定着させ、営業利益率10％へ近づくことができれば、成熟した部品メーカーから高収益・高還元企業へ評価が変わる可能性があります。
高配当を受け取りながら、中長期で利益率と資本効率の改善を期待できる、堅実なバリュー株として注目したい企業と言えるでしょう。
今注目されている有望株を効率よくチェックしたい方は、こちらの記事をご覧ください。
